社員教育を内製する場合のデメリット

内製で講師までプロの講師並みに育てることができるでしょうか

社員教育を内製化した場合、費用はだいぶ節約できますが、社員教育を内部で行う際の準備として企画立案からテキスト開発、社内講師の養成、スケジュール調整を行います。そして研修後はアンケートやテストで理解度などを分析する効果測定が欠かせません。その結果を踏まえて次期企画のスケジュールといった一連の作業が、人事あるいはそれに相当する部署にかかってきます。それらの多くは目に見えない出費ですが、本来の仕事をせずに社員教育の仕事ばかりを行うことになった部署としては、大きな損失になります。 また、講師は社内でも研修テーマに精通した優秀な社員が行うのでしょうが、業務に精通した人が他者に教えることに精通しているとは限りません。講義の仕方自体にしてもプロではないので、参加者が納得するような話し方をするのは難しくなってきます。講師と参加者とがよく知っている者同士だと、緊張感が生まれにくいというデメリットもあります。

柔軟に考え講師は外部から呼ぶことも必要です

同時に、研修内でグループワークを行う際、グループごと分かれてディスカッションを行うことがあります。各グループにファシリテーターが必要となった場合、ファシリテーターの育成まで人事で内製するのは相当難しいと考えられます。また、研修の内製化の場合は、社内の風土や経営方針との連動など、社内の状況を十分勘案した内容にできるというメリットがあります。しかしその反面、自分たちのことしかわからない、外部の情報は入ってこない、同業他社はどうしているのか見当もつかないということになりかねません。そういう点を考えると、人事教育を内製する場合においても、講義のテーマによっては、講師だけ外部から呼ぶといった柔軟な姿勢をとったほうがよい場合があります。